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雑草の詩

草野球とアメリカン・フォークが好きな「村長」です

安倍総理、念願だった靖国へ!

 小泉元総理が参拝してから7年ぶりの総理参拝だそうですね。日本のマスゴミは言うに及ばず、あの国やあの国、米国までもが批判をしてます。
 総理が靖国参拝を止めてからさぞかし日韓関係、日中間系は改善したことでしょうね。でも実際には日韓関係は悪化、中共も日々軍拡に励んでおります。韓国に至っては意味不明の売春婦像を米国内に設置したり、日本の領土に無断で大統領が上陸したりとトップが進んで半日に拍車をかけてきました。
 結局のところ、皆、国内問題であることを知っているのです。いまさら日本が軍国主義になるなんて日本人の99%は思ってもいないし、そういう選択肢は100%無いことも知ってます。100%の日本人が過去の軍国主義や侵略の歴史を反省し、美化などしてはいません。今はネットの時代です。アサヒを筆頭に捏造の歴史に洗脳された人も真実を知ることができます。
 真実を語ることは、美化とは違います。どこかの国と異なり、自分で調べ自分の頭で考える環境があります。さらには100年、200年後にはタイムマシーンは無理でも、過去に遡って写真や映像を収集することが可能になるかもしれません。そうなった時、困るのは誰でしょうか?すくなくとも日本ではありませんね。

PS:1月10日は(残念ながら)日本軍が他国を侵略した最初の日です。1933年のことでした。12月8日(フィリピン侵攻)と共に日本人が忘れてはならない日です。
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アベノミクス最初のエラー

 消費税増税は「アベノミクス最初のエラー」と海外紙が厳しい目を向けている。
 おいおい!「最初のエラー」って。故意のエラーだということを分かっていない。だって選挙では「デフレの間は消費税は上げません」安倍さん、「3年後に景気が回復したら上げたい」麻生さんは言っていました。だから、経団連財務省の力に抗しきれなくなった弱腰総理は、いかにも公平で広く集められると言い訳できる税率を上げる決断をしたのです。「低所得者層に配慮する」なーんてウソ。それならば消費税率を下げる方が手っ取り早いのを知っていますから。でも消費税率を下げると輸出企業はあぶく銭収入が減り困りますから、「諸外国に比して日本は消費税率が低い」、と総理に囁くのです。その税率が高い欧州はさぞ景気がいいことでしょうね・・・(皮肉)。
 また、「増収分は全額社会保障に回す」なんて本気で信じる国民はいないでしょう。本当にその気なら、輸出企業への還付(仕入れに要した消費税は控除する)は当然辞めるのでしょうね。そして、年間4,000億円と言われる取りっぱぐれも改善させるのでしょうね。大きなアナのあいたバケツで国内の中小企業から搾取する史上最大の不公平税制、の見直しの方が急務だとおもうのですがねえ。
 ところで、以前にも書いたのですが、輸出企業に対して言うところの、「消費税は日本の税制なので海外に輸出する品目には掛けられない」はどうやって証明しているのでしょう?国税局はどうやって輸出企業が消費税を貰っていないことを調査証明しているのでしょうね?

 何度も言いますが、消費税率を上げて、社員の所得上げたら企業減税する、って順序が逆じゃあーりません?大好きな野球に例えると、ある球団のプロ野球選手全員に、「一律3%給料上げるから来季は成績を上げてくれ」などと言う球団社長はいない。その代り成績が良かった選手は大幅アップするし、結果が出せなかった選手はダウンする。
 支持率が高く選挙も当分無さそうなのでエラーも平気、という考えなら国民は離れるだろう。2009年、政権交代からたった数カ月後に公約だった「ガソリン等の暫定税率廃止」を廃止した政権と同じく平気でウソをつく政権は短命で終わるだろう。エラーばかりする選手を使い続ける監督はいない。

ブレーキとアクセルを同時に踏むバカ

 バカ発見。
 自動車で目的地へ移動する際、時間を短縮しようとアクセルを踏み込むのは分かる。しかし、危険も伴うので同時にブレーキも踏むとは・・・
 サッカーで例えるなら、得点を増やしたい指揮官がフォワードを三人にするようなもの。たしかに得点が増える作戦には見えるが、失点も増えそうな策でもある。

 フランスのAFP通信は日本の消費税率8%を「政治ギャンブル」と報じた。いやはやデフレ下で税率を上げる暴挙を的確に表した名言である。
 どこかのメディアは、歴史的発表があるとかいってましたので、村長は「税率は下げる(ガソリン等の暫定税率、消費税率)。生活保護費や年金の支給額は上げる。公務員の総数を減らす(仕事を簡潔にする)、勿論議員定数も。」なんて総理が言うのを期待しました(ウソ)。
 だいたい、「悪魔の税制」と言われる日本の消費税の制度そのものに手を触れずに税率だけ上げるとは、まさに暴挙としか言いようがない。結局、消費税を納めていない人や納めたことが無い人たちで決めてしまった、ということなのだろう。
 しかも、作っても売れない経済なのに生産側に支援策を講じるという矛盾。
 と、ここであることに気付いた。かつて消費税率を3%から5%に上げた時、駆け込み需要が起きて消費が増大したことがある。クレバーな総理は、その効果を狙って「来年4月に税率上げますよー」とアナウンス。駆け込み需要で消費が増えたら「上げるのやーめたー」という作戦かも?

何回も言うが「消費増税」って何?

 どのメディアが使い始めたかは知らないが、「消費増税」って何?
 「消費税の増収を目指す」とか「消費税の滞納を無くす」とか「国内の最終消費者がそれまでの消費税を負担する」といった基本を言わないで、税率を上げることしか頭にない
 政府も政府で実際に納めている人たちの意見を重視すべきなのに、おそらく一回も納めたことのない大企業のトップや経済学者、官僚などから意見を多く聞いていたようだし。
 そんな中、安倍総理は来年4月に8%にする腹を決めたようですが、それに伴って落ち込むと思われる国内消費を補う経済対策に5兆円を用意するとか。税率アップが消費を押し下げることは知ってるんだ。でも、ちょっと違うんじゃあないかい。5兆円をつぎ込まずに消費税率を3%にしてごらんなさい。同じ効果が得られると思いますが。毎度毎度言いますが、デフレを脱したら15%でも20%でも好きなだけ上げてもいいですから、いやむしろインフレ傾向になったら上げなければならないと思いますが・・・
 ここ二三日、東京界隈では五輪!五輪!と大騒ぎしてますが、2020年には地方(特に東北は)は内需縮小でご臨終、なんてことになったらシャレでは済みません。

中国人が「尖閣は日本だ!」と

 昨夜の日テレ「真相報道バンキシャ」、トップニュースはロシアで1000人以上の負傷者をだした隕石落下の出来事だった。そこで飛び出した男性コメンテイターのトンデモ発言。妻は一瞬、何を言っているのか私に尋ねたほどだった。「うーーん、隕石ガロシアではなく尖閣に落ちれば島がなくなって領土問題は無くなる、みたいなことを言ったと思う」と答えたのだが、今日のニュースであのコメンテイターは中国人だと判明。
 日本の立場は「尖閣に領土問題は無い」。ということは、あの中国人の言ったことは、「日本領の島に落ちていればよかったのに」と取れる。暗に尖閣諸島は日本領だ、と認めたことになる。
 それにつけても頭に浮かぶのはかの国の思想家、魯迅の言葉。
 平和とは人間の世界には存在しない。強いて言えば、戦争が終わった直後又は戦争が始まる前の時を言うにすぎない
 
尖閣がなくなれば変わりの領土を侵略するだけの話。自分のものは俺のもの人のものも俺のもの、あるいはその逆のことの繰り返しが中国の歴史。奪われた領土は百年かけて取り返せばいい。時には甘い言葉で、時には謀略や武力で、領土を拡大してきた中華帝国は今も健在ということだ。

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